離職防止・定着

離職率とウェルビーイングの相関分析データ | 人事戦略

公開日: 2026.11.16
離職率とウェルビーイングの相関分析データ | 人事戦略

従業員のウェルビーイング(心身の健康と幸福)は、企業の離職率と密接な相関関係にあります。最新の調査では、ウェルビーイングの高い組織ほど離職率が低い傾向が明確に示されており、人材定着と生産性向上の両面で極めて重要です。本記事では、この相関をデータに基づき深掘りし、具体的な改善策を提示します。

データで見る離職率とウェルビーイングの現状

企業が持続的に成長するためには、優秀な人材の確保と定着が不可欠です。しかし、多くの企業が離職率の高止まりに悩んでおり、その背景には従業員のウェルビーイングが深く関わっています。ここでは、日本の離職率と従業員のストレス状況に関する公的データを基に、現状を把握しましょう。

日本の常用労働者の離職率の推移

厚生労働省が発表している「雇用動向調査」によると、常用労働者の離職率は近年、15%前後で推移しています。これは、毎年約6人に1人の従業員が離職している計算となり、企業にとって看過できない数値です。

調査年 離職率(%) 出典
令和2年(2020年) 14.2 厚生労働省「雇用動向調査」
令和3年(2021年) 13.9 厚生労働省「雇用動向調査」
令和4年(2022年) 15.0 厚生労働省「雇用動向調査」

※上記は常用労働者の離職率全体であり、産業や規模によって数値は変動します。

仕事や職業生活に関するストレスの状況

ウェルビーイングは、単に身体的な健康だけでなく、精神的・社会的な良好な状態を含みます。特に、仕事におけるストレスはウェルビーイングを大きく左右する要因です。厚生労働省の「労働安全衛生調査(実態調査)」からは、多くの労働者がストレスを抱えている現状が伺えます。

調査年 ストレスを感じている労働者の割合(%) 出典
令和2年(2020年) 54.2 厚生労働省「労働安全衛生調査(実態調査)」
令和3年(2021年) 53.3 厚生労働省「労働安全衛生調査(実態調査)」
令和4年(2022年) 54.4 厚生労働省「労働安全衛生調査(実態調査)」

※仕事や職業生活に関することで、強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合。

離職率とウェルビーイングの相関

上記のデータからは、日本の離職率が一定の水準で推移する一方で、半数以上の労働者が仕事に関して強いストレスを感じている現状が見て取れます。ウェルビーイングは、従業員が身体的・精神的・社会的に良好な状態にあることを指し、単にストレスがないだけでなく、仕事への充実感や幸福感を含むより広範な概念です。複数の民間調査や研究機関の報告では、従業員のウェルビーイングスコアが高い企業ほど、離職率が低い傾向が明確に示されています。具体的には、ウェルビーイングが高い従業員は、自身の仕事に意味を見出し、組織への貢献意欲も高まるため、長期的な定着に繋がりやすいと考えられます。

ウェルビーイングが低い状態は、仕事への意欲低下、生産性の減少、そして最終的には離職という結果を招きかねません。特に、現代の多様な働き方や価値観の中で、従業員一人ひとりが「自分らしく、心身ともに健康で幸福に働ける」環境を提供することは、企業競争力強化の重要な要素となっているのです。

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数値から読み取れる企業課題と背景

前述のデータが示すように、離職率とウェルビーイングには深い相関関係があり、多くの企業がこの課題に直面しています。この数値から、どのような企業課題と背景が読み取れるのでしょうか。

ウェルビーイングが低い従業員が抱える課題

ウェルビーイングの低い従業員は、仕事へのモチベーション低下だけでなく、心身の不調や人間関係の悪化といった問題を抱えがちです。これにより、業務効率の低下、欠勤の増加、そして最終的には離職へと繋がる負の連鎖が生じます。特に、仕事における過度なストレス、ハラスメント、キャリアパスの不明瞭さ、評価への不満などが積み重なることで、ウェルビーイングは著しく損なわれるでしょう。また、メンタルヘルス不調が深刻化すると休職に至るケースも少なくありません。休職者の復職支援においても、客観的な判断材料の不足が課題となることが指摘されており、適切なサポート体制の構築が急務です。詳細については、「休職者の復職判断、約6割が客観的材料不足に課題【2026年調査】」もご参照ください。

企業側が直面する課題

企業側もまた、ウェルビーイングと離職率の課題に対して様々な困難を抱えています。

  • データ活用の不足: 従業員のウェルビーイングに関する定量的データが不足している、あるいはデータを取得していても有効活用できていないケースが多く見られます。離職理由を「一身上の都合」で片付けてしまい、その背後にある本質的な課題を見過ごしている企業も少なくありません。
  • 具体的な施策の欠如: ウェルビーイングの重要性は認識しつつも、具体的な施策に落とし込めていない、あるいは画一的な施策で多様な従業員のニーズに応えられていない現状があります。
  • 経営層・マネジメント層の理解不足: ウェルビーイングは福利厚生の一部と捉えられがちで、経営戦略としての重要性が十分に認識されていない場合があります。また、現場のマネジメント層が従業員のウェルビーイング向上にどのように貢献すべきか、具体的な知識やスキルが不足していることも課題です。
  • 組織文化の問題: 高い目標達成を重視するあまり、従業員の心身の負担を軽視するような組織文化が根付いている場合、ウェルビーイング施策は形骸化しやすいでしょう。

これらの課題は複合的に絡み合い、従業員のウェルビーイングを阻害し、結果として離職率の悪化に繋がっています。データに基づいた現状把握と、本質的な課題解決に向けた戦略的なアプローチが不可欠です。

自社の状況を客観的に把握する方法

離職率とウェルビーイングの相関を理解しても、自社の現状を正確に把握できなければ具体的な改善策を講じることはできません。ここでは、客観的なデータに基づいて自社の状況を診断するための方法をご紹介します。

1. 従業員サーベイの実施

従業員のウェルビーイングを測る最も直接的な方法は、定期的なサーベイ(調査)の実施です。以下の種類のサーベイを組み合わせることで、多角的に現状を把握できます。

  • エンゲージメントサーベイ: 従業員の仕事への熱意、組織への貢献意欲、満足度などを測定します。エンゲージメントが高い従業員はウェルビーイングも高い傾向にあります。
  • ストレスチェック: 労働安全衛生法で義務付けられている企業もありますが、義務対象外の企業でも自主的に実施することで、従業員の精神的な負担状況を把握できます。
  • ウェルビーイングサーベイ: 身体的・精神的健康、社会とのつながり、仕事のやりがい、個人の成長など、ウェルビーイングを構成する多岐にわたる要素を直接的に評価します。
  • パルスサーベイ: 短期間で頻繁に実施する簡易的なサーベイで、従業員のリアルタイムな状態や組織の変化を素早く捉えることが可能です。

これらのサーベイは、匿名性を確保し、従業員が安心して本音を語れる環境を整えることが重要です。また、結果を単に集計するだけでなく、部署や年代、職種ごとの傾向を分析し、具体的な課題特定に繋げる必要があります。

2. 離職者データ分析

離職してしまった従業員のデータは、ウェルビーイングと離職率の相関を解き明かす上で非常に貴重な情報源です。以下の観点からデータを分析することで、離職の根本原因を特定し、将来の離職防止に役立てることができます。

  • 退職理由の深掘り: 「一身上の都合」だけでなく、具体的な退職理由(例:人間関係、キャリアパスの不満、給与・待遇、仕事内容、ワークライフバランスなど)を掘り下げて分析します。退職者面談やアンケートを通じて、本音を引き出す工夫が求められます。
  • 属性データとのクロス分析: 離職者の年齢、性別、勤続年数、部署、役職などの属性と退職理由をクロス分析することで、特定の層に離職リスクが高い傾向がないかを確認します。
  • 在籍期間と離職の関連性: 入社後どのくらいの期間で離職に至るケースが多いかを分析し、オンボーディング期間や初期のマネジメントに課題がないかを検証します。

これらの離職者データと、前述の従業員サーベイの結果を統合的に分析することで、より精度の高い課題特定が可能になります。データに基づいた科学的なアプローチで、「離職予兆をデータで検知!科学的な離職防止策」を講じることが、効果的な人材定着へと繋がるでしょう。

3. マネジメント層へのヒアリングと研修

現場の最前線で従業員と接するマネジメント層の認識や行動は、従業員のウェルビーイングに大きな影響を与えます。マネジメント層へのヒアリングを通じて、現場のリアルな課題や従業員の声を収集するとともに、ウェルビーイング向上に向けた役割と責任を明確にする研修を実施することが重要です。

  • ヒアリング: 従業員のウェルビーイングに対するマネジメント層の認識、チーム内の課題、具体的な取り組みなどを聞き取ります。
  • 研修: ウェルビーイングの概念、メンタルヘルスケア、ハラスメント防止、部下とのコミュニケーションスキル、エンゲージメント向上策など、具体的な知識とスキルを提供します。

これらの多角的な診断を通じて、自社の離職率とウェルビーイングの現状を客観的に把握し、改善に向けた具体的な方向性を見出すことができるでしょう。

離職率とウェルビーイングを改善するための具体的な打ち手

自社の現状をデータで把握したら、次はその数値を改善するための具体的な打ち手を講じる段階です。ここでは、ウェルビーイング向上と離職率低減に効果的な施策を、H3見出しを用いて詳しく解説します。

従業員ウェルビーイング向上のための施策

従業員のウェルビーイングを高めることは、離職率低減の最も根本的なアプローチです。身体的、精神的、社会的な側面から多角的に支援することが求められます。

ワークライフバランスの推進と柔軟な働き方の提供

従業員が仕事と私生活のバランスを保てる環境は、ストレス軽減とウェルビーイング向上に直結します。柔軟な働き方を導入し、従業員が自身のライフスタイルに合わせて働ける選択肢を提供することが重要です。

  • 柔軟な勤務制度: フレックスタイム制度、リモートワーク、時短勤務、裁量労働制などを導入し、従業員が自身の都合に合わせて働く時間や場所を選べるようにします。
  • 有給休暇取得の促進: 有給休暇の取得率向上を目標に設定し、マネジメント層が率先して取得を促す、長期休暇取得推奨制度を設けるなどの施策が有効です。
  • 残業時間の削減: 業務の効率化、人員配置の見直し、ノー残業デーの導入などにより、従業員の過度な負担を軽減します。特に、「見えない残業」をなくすための実効性ある対策は、「働き方改革で「隠れ残業」をなくす実効性対策」で詳しく解説しています。

健康経営の推進とメンタルヘルスサポート

従業員の身体的・精神的健康は、ウェルビーイングの基盤です。企業として積極的に健康経営を推進し、サポート体制を強化しましょう。

  • 健康増進プログラム: 健康診断の徹底、特定保健指導、運動機会の提供(フィットネス補助、社内イベント)、禁煙支援など、従業員の生活習慣改善をサポートします。
  • メンタルヘルスケア: ストレスチェックの適切な運用、産業医やカウンセラーとの連携強化、EAP(従業員支援プログラム)の導入、相談窓口の設置など、従業員が安心して相談できる環境を整備します。
  • リフレッシュ機会の提供: マッサージルームの設置、休憩スペースの充実、社内イベントの開催など、心身のリフレッシュを促す機会を設けます。

コミュニケーションの活性化と心理的安全性確保

良好な人間関係と、意見を自由に発言できる心理的安全性の高い環境は、従業員のウェルビーイングを大きく高めます。

  • 定期的な1on1ミーティング: 上司と部下の間で定期的に対話の機会を設け、業務の進捗だけでなく、キャリアの悩みや個人的な課題についても相談できる関係性を構築します。
  • 社内コミュニケーションツールの活用: 社内SNSやチャットツールを活用し、部署や役職を超えた円滑なコミュニケーションを促進します。
  • フィードバック文化の醸成: ポジティブなフィードバックと建設的な批判の両方を適切に行う文化を育み、従業員の成長を支援します。
  • ハラスメント対策の徹底: ハラスメント研修の実施、相談窓口の周知、迅速な対応体制の確立により、従業員が安心して働ける環境を保証します。

キャリア開発支援と成長機会の提供

自身の成長やキャリアパスが見えないことは、従業員のウェルビーイングを損ない、離職に繋がる大きな要因です。企業は従業員のキャリア開発を積極的に支援すべきです。

  • 研修制度の充実: 業務スキル向上のための研修、マネジメント研修、自己啓発支援(資格取得補助など)を提供し、従業員の学習意欲を刺激します。
  • キャリアパスの明確化: 従業員が自身の将来像を描けるよう、昇進・昇格の基準や異動の機会、社内公募制度などを明確に示します。
  • メンター制度・コーチング: 先輩社員や外部の専門家がメンター・コーチとなり、従業員のキャリア形成や課題解決をサポートします。

離職率低減のためのデータ活用と戦略

ウェルビーイング向上と並行して、データに基づいた戦略的なアプローチで離職率そのものに働きかけることも重要です。

離職予兆データの分析と早期介入

従業員サーベイや勤怠データ、人事評価データなどを統合的に分析し、離職の予兆を早期に検知するシステムを構築します。例えば、エンゲージメントスコアの継続的な低下、残業時間の急増、パフォーマンスの著しい変化など、複数のシグナルを組み合わせることで、リスクの高い従業員を特定し、個別のケアや面談を通じて早期介入を図ることが可能になります。これにより、深刻化する前に課題を解決し、離職を防ぐことができます。

採用ミスマッチの防止

入社後のミスマッチは、早期離職の主要な原因の一つです。採用段階での見極めを強化することで、入社後のウェルビーイング低下や離職リスクを未然に防ぎます。具体的には、企業の文化や価値観との適合性、職務内容への理解度、入社後のキャリア志向などを丁寧に確認するプロセスが求められます。採用ミスマッチが企業に与えるリスクやその防止策については、「採用ミスマッチとは?定義から原因、企業リスク、防止策まで網羅的に解説」をご一読ください。

  • 採用基準の明確化: 求めるスキルや経験だけでなく、企業文化にフィットする人物像や行動特性を具体的に定義します。
  • 選考プロセスの改善: 複数回の面接、適性検査、リファレンスチェックなどを組み合わせ、多角的に候補者を評価します。特に、行動特性面接(BEI)は、候補者の過去の行動から潜在的な能力や価値観を見極める上で有効です。
  • リアルな情報提供: 入社前に職場の雰囲気、仕事の具体的な内容、困難な側面なども正直に伝え、期待値のずれを最小限に抑えます。

オンボーディングの強化

新入社員が組織にスムーズに適応し、早期にパフォーマンスを発揮できるよう、効果的なオンボーディングプログラムを設計します。

  • 丁寧な導入研修: 企業理念、ビジョン、文化、事業内容、組織構造などを体系的に伝えます。
  • メンター制度の導入: 新入社員一人ひとりに先輩社員がつき、業務指導だけでなく、人間関係や職場への適応をサポートします。
  • 定期的な面談: 入社後早期に複数回面談を行い、新入社員の状況を把握し、不安や疑問を解消します。

マネジメント層への研修とエンゲージメント向上

従業員のウェルビーイングと離職率に最も大きな影響を与えるのは、直属の上司です。マネジメント層の意識改革とスキル向上は、組織全体のウェルビーイングを高める上で不可欠です。

  • リーダーシップ研修: 従業員のモチベーション向上、目標設定支援、公正な評価、ハラスメント防止など、マネジメントに必要なスキルを体系的に学びます。
  • エンゲージメント向上のための教育: 従業員エンゲージメントの重要性を理解させ、具体的なコミュニケーション手法やチームビルディングのノウハウを提供します。
  • ウェルビーイングに関する意識啓発: マネジメント層自身がウェルビーイングの重要性を理解し、率先して実践することで、部下にも良い影響を与えます。

これらの打ち手を総合的に、かつデータに基づいたPDCAサイクルを回しながら継続的に実施することで、企業の離職率を低減し、従業員のウェルビーイングを高めることが可能となるでしょう。

よくある質問

Q. ウェルビーイングとは具体的にどのような状態を指しますか?

A. ウェルビーイングとは、単に病気でない状態ではなく、身体的・精神的・社会的に良好な状態にあることを指します。仕事においては、やりがいや充実感を感じ、個人の成長を実感できる幸福な状態を意味します。

Q. 離職率とウェルビーイングの相関は、どのようなデータで確認できますか?

A. 複数の民間調査や研究機関の報告により、ウェルビーイングスコアが高い企業ほど離職率が低いという相関が示されています。従業員サーベイの結果と離職者データを比較分析することで、自社でも相関を把握できます。

Q. 従業員のウェルビーイングを高めるための具体的な施策は何ですか?

A. ワークライフバランスの推進(柔軟な働き方)、健康経営(メンタルヘルスサポート)、コミュニケーション活性化、キャリア開発支援などが挙げられます。多角的なアプローチで従業員をサポートすることが重要です。

Q. 自社の離職率が高い場合、まず何から着手すべきでしょうか?

A. まずは従業員サーベイを実施し、離職者データを詳細に分析することで、離職の根本原因やウェルビーイングの課題を特定することが重要です。客観的なデータに基づいた現状把握から着手しましょう。

Q. ウェルビーイング施策の効果を測定するにはどうすれば良いですか?

A. 施策実施前後で従業員サーベイのスコア(エンゲージメント、ストレスレベルなど)の変化を比較したり、離職率や欠勤率の推移を追跡したりすることで効果を測定できます。定期的なデータ分析と改善が不可欠です。

まとめ

本記事では、離職率とウェルビーイングの密接な相関関係について、最新のデータに基づき解説しました。日本の常用労働者の離職率が高水準で推移する一方で、半数以上の労働者が仕事に強いストレスを感じている現状は、企業が従業員のウェルビーイング向上に戦略的に取り組む必要性を示唆しています。

データに基づいた現状把握(従業員サーベイ、離職者データ分析など)を通じて自社の課題を明確にし、ワークライフバランスの推進、健康経営、コミュニケーション活性化、キャリア開発支援といった具体的な打ち手を講じることで、従業員のウェルビーイングは確実に向上します。その結果として、離職率の低減、エンゲージメントの向上、そして持続的な企業成長へと繋がる好循環を生み出すことが可能となるでしょう。

人事担当者や経営者の皆様には、ウェルビーイングを単なる福利厚生ではなく、企業戦略の核として捉え、データドリブンなアプローチで従業員一人ひとりが輝ける職場環境を創造していくことを強くお勧めします。

離職率の改善や従業員のウェルビーイング向上は、データに基づいたアプローチで実現可能です。

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