--- title: 若手育成にAI活用4割、研修不足で転職活動2割超。店舗の定着率向上策 | データコム description: HR総研の調査で、若手育成にAI活用は4割だが本格活用は1割未満。研修機会がない社員の23.5%が転職活動中と判明。店舗が今すぐ取り組むべき若手定着の具体策を解説します。 image: https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/news-20261026-young-talent-retention-ai-training-hero.png --- [![DATACOM CORP.](https://lp.datacom.jp/hubfs/3%E3%83%AD%E3%82%B4(%E8%8B%B1%E5%AD%97%E3%83%BB%E9%BB%92%E6%96%87%E5%AD%97)-1.png)](https://lp.datacom.jp/) [コラム一覧](https://lp.datacom.jp/hr) [無料トライアル](https://lp.datacom.jp/hr-service#contact) 1. [データコム](https://www.datacom.jp/) 2. [人材採用・育成コラム](https://lp.datacom.jp/hr) 3. [離職防止・定着](https://lp.datacom.jp/hr/tag/%E9%9B%A2%E8%81%B7%E9%98%B2%E6%AD%A2-%E5%AE%9A%E7%9D%80) 4. 若手育成にAI活用4割、研修不足で転職活動2割超。店舗の定着率向上策 離職防止・定着 ニュース解説 # 若手育成にAI活用4割、研修不足で転職活動2割超。店舗の定着率向上策 公開日: 2026.10.29 ![若手育成にAI活用4割、研修不足で転職活動2割超。店舗の定着率向上策](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/news-20261026-young-talent-retention-ai-training-hero.png) 目次 小売・飲食・サービス業において、若手社員の育成と定着は喫緊の課題です。HR総研が2026年10月20日に公表した調査結果では、若手育成にAIを活用する企業が4割に達する一方で、本格的な活用は1割未満にとどまっている現状が明らかになりました。また、別の調査では、研修・学習機会がない社員の23.5%がすでに転職活動中であることが判明しており、若手社員の育成機会の不足が離職に直結する深刻な状況が浮き彫りになっています。店舗経営者は、AI活用も視野に入れつつ、具体的な研修機会の提供やキャリア支援を通じて、若手社員の定着率向上を急ぐ必要があります。 この記事の要点 - 2026年10月、HR総研が若手社員の育成に関するアンケート結果を公表しました。 - 若手育成におけるAI活用は4割の企業で導入されていますが、本格活用は1割未満に留まっています。 - 研修・学習機会がない社員の23.5%がすでに転職活動中であり、育成機会の不足が離職に繋がっています。 - 店舗は、AIの導入検討とともに、具体的な研修機会やキャリア支援の強化が急務です。 - 若手社員の定着率向上には、育成環境の整備と成長実感の提供が不可欠です。 ## 何が起きたのか 2026年10月、人材育成に関する重要な調査結果が相次いで発表されました。HR総研は、企業の将来を担う若手社員の育成実態についてアンケート調査を行い、AI活用の現状や育成成果、具体的な取り組み状況を明らかにしています。 また、株式会社東邦メディアプランニングが実施した正社員300名を対象とした人材育成実態調査では、研修機会の有無が社員の転職意向に大きく影響することが示されました。 | 時期 | 対象 | 内容 | 発表元 | | --- | --- | --- | --- | | 2026年10月20日公表（調査期間：2026年8月19日～25日） | 企業の人事責任者・担当者202件（若手社員は新卒入社5年以内と定義） | 若手育成にAIを活用する企業は4割。本格活用は1割未満で、現状は教材・資料づくりにとどまる。 | HR総研（ProFuture株式会社） | | 2026年10月21日公表 | 全国の20〜59歳の正社員300名 | 勤務先に「研修・学習機会がない」と回答した社員の23.5%がすでに転職活動中。研修が自身の成長につながると感じる社員では1.8%に留まる。会社の育成方針が「不明確」と感じる社員は53.0%。 | 株式会社東邦メディアプランニング | [▶ 人材育成・定着に関するご相談はこちら（無料）](https://lp.datacom.jp/hr-service/?utm_source=blog&utm_medium=cta&utm_campaign=news&utm_term=mid1#contact) ## 背景：なぜ今この動きなのか この動きの背景には、大きく分けて二つの要因があります。一つは、急速なデジタル化とAI技術の進化です。生成AIの登場により、業務のあり方そのものが変化し、若手社員に求められるスキルも多様化しています。企業はAIを育成に活用する可能性を探りつつも、その具体的な方法論や効果的な導入にはまだ手探りの状態にあると言えるでしょう。 AIを活用した教材作成や資料作成は進む一方で、若手社員がAIと協働して成果を出すための実践的な育成デザインはこれからが本番です。 もう一つの要因は、労働市場における若手社員のキャリア意識の変化と、それに伴う人材の流動性の高まりです。終身雇用神話が薄れ、若手社員は自身の成長機会やキャリアパスを重視する傾向が強まっています。研修や学習機会が不足していると感じる社員が転職活動に踏み切る割合が高いことは、企業が提供する育成環境が、若手社員のエンゲージメントや定着に直結していることを明確に示しています。 特に人手不足が深刻な小売・飲食・サービス業では、若手社員の定着が企業の持続的な成長に不可欠であり、育成環境の整備は喫緊の課題となっています。 ## 店舗・企業の人事にどう影響するか 今回の調査結果は、小売・飲食・サービス業の人事担当者や店長にとって、若手社員の育成戦略を再考する重要な示唆を与えています。 まず、AI活用の現状から、多くの企業がAIの可能性を感じつつも、その導入はまだ初期段階にあることがわかります。店舗においては、AIがシフト作成や在庫管理、顧客対応のサポートなど、業務効率化に貢献する一方で、若手社員のOJTやスキルアップにどのように組み込むかは、今後の大きな課題となるでしょう。AIを単なるツールとしてではなく、若手社員の学習を促進し、より高度な業務に挑戦できる機会を創出する「育成のパートナー」として位置づける視点が求められます。 次に、研修・学習機会の不足が転職活動に繋がるという事実は、若手社員の定着率に直接的な影響を及ぼします。店舗は、日々の業務に追われがちですが、意図的に若手社員への研修や学習機会を設けなければ、優秀な人材の流出を招くリスクが高まります。特に、会社の育成方針が不明確であると感じる社員が半数以上に上る現状は、企業全体として若手社員の成長をどのように支援していくのか、そのビジョンと具体的な計画を明確にすることが急務であることを示唆しています。 若手社員が自身の成長を実感できる環境を提供することは、エンゲージメントを高め、結果として定着率の向上に繋がります。 これらの状況を踏まえ、店舗・企業の人事担当者は、若手社員の育成を「コスト」ではなく「未来への投資」と捉え、戦略的な人材育成計画を策定し、実行していく必要があります。特に、現場でのOJTと体系的なOFF-JTを組み合わせ、AI活用も視野に入れた多角的なアプローチが求められるでしょう。 [人手不足時代の定着率向上へ：業種別課題と多様な人材採用戦略](https://lp.datacom.jp/hr/news-20261016-hr-retention-skilled-talent-2026) ## 今やるべき対応 ### STEP1：若手社員の育成ニーズと現状の課題を把握する まずは、自社の若手社員がどのようなスキルを求めているのか、どのような学習機会を望んでいるのかをアンケートや1on1ミーティングを通じて具体的に把握しましょう。同時に、現在の育成プログラムやOJT体制における課題点も洗い出します。会社の育成方針が不明確であると感じる社員が多いことを踏まえ、育成に対する若手社員の認識を正確に把握することが重要です。 ### STEP2：育成方針の明確化と具体的な研修機会の提供 若手社員が自身の成長方向を明確にできるよう、会社の育成方針を具体的に言語化し、共有することが不可欠です。その上で、OJTとOFF-JTを組み合わせた体系的な研修プログラムを設計します。例えば、ビジネスマナーや専門知識といった基礎的な研修に加え、リーダーシップ開発や問題解決能力向上といったキャリアアップに繋がる研修機会を提供することが効果的です。オンライン学習プラットフォームの導入や、店舗間での交流研修なども有効な手段となるでしょう。 ### STEP3：AIの導入検討と活用範囲の明確化 若手育成におけるAI活用はまだ本格化していませんが、教材作成や学習進捗管理など、効率化できる領域から段階的に導入を検討しましょう。 AIを活用したパーソナライズされた学習コンテンツの提供や、AIチャットボットによる質問対応なども、若手社員の自律的な学習を支援する上で有効です。ただし、AIはあくまで補助ツールであり、人間によるきめ細やかな指導やフィードバックの重要性は変わりません。AIと人間の役割分担を明確にし、相乗効果を生み出す活用方法を模索することが重要です。 ### STEP4：キャリア支援の強化と定期的なフィードバック 若手社員が自身のキャリアパスを描けるよう、上司との定期的な1on1ミーティングやキャリア面談を制度化しましょう。 成長目標の設定と達成に向けたフィードバックを継続的に行うことで、若手社員は自身の成長を実感しやすくなります。また、社内公募制度やジョブローテーションなど、多様なキャリア機会を提供することも、エンゲージメント向上に繋がります。 [【2026・2027年卒】新卒採用動向と内定者フォロー強化で定着を](https://lp.datacom.jp/hr/news-20261016-2026-2027-new-grad-recruitment-trends-follow-up) 対応チェックリスト - ☐ 若手社員の育成ニーズと課題を把握するためのアンケート・ヒアリングを実施したか - ☐ 会社の育成方針を明確化し、若手社員に共有する計画があるか - ☐ 体系的な研修プログラム（OJT・OFF-JT）を策定し、実施しているか - ☐ AIを活用した学習支援（教材作成、学習進捗管理など）の導入を検討しているか - ☐ 上司との1on1ミーティングやキャリア面談を定期的に実施する仕組みがあるか - ☐ 若手社員が自身の成長を実感できるようなフィードバック体制を構築しているか - ☐ 社内公募制度やジョブローテーションなど、多様なキャリア機会を提供しているか ## 現場で活かすためのポイント 店舗の現場で若手社員の育成を成功させるためには、日々の業務の中に育成の機会を組み込む工夫が重要です。例えば、単に指示を出すだけでなく、業務の目的や背景を丁寧に説明し、若手社員自身に考えさせる機会を増やすことで、主体性や問題解決能力を養うことができます。また、成功体験を積ませることで自信を持たせ、次の挑戦へと繋げるポジティブなサイクルを意識的に作り出すことが大切です。 人材の見極めにおいては、単なるスキルだけでなく、行動特性や潜在能力に注目することが有効です。例えば、困難な状況に直面した際の対応力や、チームメンバーとの協調性、新しい知識を積極的に学ぶ姿勢など、数値では測りにくい部分を評価項目に加えることで、多角的な視点から若手社員の成長を支援できます。これらの情報は、個別の育成計画に反映させるだけでなく、将来のリーダー候補を見出す上でも役立つでしょう。 パート・アルバイト管理においても、若手社員と同様に育成の視点を取り入れることが定着率向上に繋がります。短時間勤務者であっても、業務習熟度に応じた役割付与や、スキルアップのためのミニ研修などを提供することで、エンゲージメントを高めることができます。店舗全体で「学び」と「成長」を支援する文化を醸成することが、結果として人材の定着と店舗の活性化に繋がる重要なポイントとなります。 ## よくある質問 ### Q. 若手社員の「成長実感」を高めるには、具体的にどのような取り組みが有効ですか？ A. 定期的な1on1ミーティングで具体的な目標設定とフィードバックを行い、小さな成功体験を積ませることが重要です。また、業務の目的や背景を丁寧に説明し、若手社員自身に考えさせる機会を増やすことで、主体的な成長を促すことができます。キャリアパスの提示も有効です。 ### Q. AIを若手育成に活用する際の注意点はありますか？ A. AIは教材作成や学習進捗管理の効率化に貢献しますが、人間によるきめ細やかな指導やフィードバックの重要性は変わりません。AIはあくまで補助ツールと位置づけ、AIと人間の役割分担を明確にすることが重要です。過度な依存は避け、対人でのコミュニケーションを重視しましょう。 ### Q. 研修機会が少ない店舗でも、若手社員の離職を防ぐ方法はありますか？ A. 研修機会が限られる場合でも、OJTの質を高めることが重要です。先輩社員による丁寧な指導やメンター制度の導入、業務日報を通じたフィードバックの徹底などが有効です。また、社内での勉強会やオンライン学習コンテンツの活用も検討し、自律的な学習を支援する環境を整えましょう。 ### Q. 会社の育成方針が不明確だと感じている社員が多い場合、どうすれば良いですか？ A. まずは経営層と人事部門が連携し、企業のビジョンや事業戦略に基づいた育成方針を明確に言語化することが第一歩です。その上で、全社員に方針を共有し、特に管理職層にはその方針に基づいた育成を実践できるよう研修を行う必要があります。定期的な説明会や社内報での周知も有効です。 ## まとめ - HR総研の調査により、若手育成におけるAI活用は4割の企業で導入されているものの、本格的な活用は1割未満に留まっていることが明らかになりました。 - 研修・学習機会がない社員の23.5%がすでに転職活動中であり、育成機会の不足が若手社員の離職に直結する深刻な状況が示されています。 - 店舗・企業の人事担当者は、若手社員の育成を喫緊の課題と捉え、育成戦略の再構築が求められています。 - AIの導入検討と同時に、育成方針の明確化、具体的な研修機会の提供、キャリア支援の強化が不可欠です。 - 若手社員が自身の成長を実感できる環境を整えることが、エンゲージメント向上と定着率向上に繋がります。 - 日々の業務の中に育成機会を組み込み、行動特性や潜在能力に注目した多角的な人材見極めを行うことが重要です。 若手社員の育成と定着は、小売・飲食・サービス業の持続的な成長を支える基盤です。今回の調査結果を真摯に受け止め、現場で活かせる具体的な施策を講じていくことが、今後の企業競争力を左右する鍵となるでしょう。 ## 出典・参考情報 - [HR総研調査レポート | 人事のプロを支援するHRプロ](https://www.hrpro.co.jp/research.php) - [～若手育成でAIを使う企業は4割。本格活用は1割未満、現状は教材・資料づくりにとどまる～ /HR総研:「若手社員の育成」に関するアンケート 結果レポート - H](https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=430) - [prtimes.jp](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000170275.html) 若手社員の育成・定着でお困りではありませんか？ 行動特性診断とデータ分析で、採用・育成・定着の課題解決を支援します。まずは無料トライアルでお試しください。 [無料トライアルを申し込む →](https://lp.datacom.jp/hr-service/?utm_source=blog&utm_medium=cta&utm_campaign=news#contact) ※本記事は2026年10月26日時点の公開情報をもとにデータコム編集部が作成したもので、個別の法的・税務的判断を示すものではありません。具体的な対応は所管官庁の資料や専門家にご確認ください。 タグ [離職防止・定着](https://lp.datacom.jp/hr/tag/%E9%9B%A2%E8%81%B7%E9%98%B2%E6%AD%A2-%E5%AE%9A%E7%9D%80) [ニュース解説](https://lp.datacom.jp/hr/tag/%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B9%E8%A7%A3%E8%AA%AC) [コラム一覧へ戻る](https://lp.datacom.jp/hr) ## よく読まれている記事 アクセス数順 [![1on1ミーティングの効果的な進め方【質問例・テンプレート】](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/effective-1on1-meeting-guide-hero.jpg) 1 1on1ミーティングの効果的な進め方【質問例・テンプレート】 読む](https://lp.datacom.jp/hr/effective-1on1-meeting-guide) [![【2027年春闘】連合が「6％中心」の賃上げ要求を決定、店舗経営への影響と対策](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/news-20261026-rengo-2027-shunto-wage-impact-measures-hero.png) 2 【2027年春闘】連合が「6％中心」の賃上げ要求を決定、店舗経営への影響と対策 読む](https://lp.datacom.jp/hr/news-20261026-rengo-2027-shunto-wage-impact-measures) [![ハラスメント防止【2026年最新版】法改正と実務](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/harassment-boshi-2026-ho-kaisei-hero.jpg) 3 ハラスメント防止【2026年最新版】法改正と実務 読む](https://lp.datacom.jp/hr/harassment-boshi-2026-ho-kaisei) [![人事異動・配置転換の進め方｜納得感と成果を生む実践ガイド](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/job-rotation-management-guide-hero.jpg) 4 人事異動・配置転換の進め方｜納得感と成果を生む実践ガイド 読む](https://lp.datacom.jp/hr/job-rotation-management-guide) [![ダイバーシティ推進の実践ガイド【数値目標・施策・効果測定まで】](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/diversity-inclusion-guide-hero.jpg) 5 ダイバーシティ推進の実践ガイド【数値目標・施策・効果測定まで】 読む](https://lp.datacom.jp/hr/diversity-inclusion-guide) ## 関連記事 [![人手不足時代の定着率向上へ：業種別課題と多様な人材採用戦略](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/news-20261016-hr-retention-skilled-talent-2026-hero.png) 人手不足時代の定着率向上へ：業種別課題と多様な人材採用戦略](https://lp.datacom.jp/hr/news-20261016-hr-retention-skilled-talent-2026) [![従業員の定着・活躍【2026年】キャリア支援と働きがい向上策](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/news-20261014-employee-retention-engagement-career-support-2026-hero.png) 従業員の定着・活躍【2026年】キャリア支援と働きがい向上策](https://lp.datacom.jp/hr/news-20261014-employee-retention-engagement-career-support-2026) [![働き方改革2026年最新動向：労働法改正と人事の対応策](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/hr/work-style-reform-labor-law-hr-response-hero.png) 働き方改革2026年最新動向：労働法改正と人事の対応策](https://lp.datacom.jp/hr/work-style-reform-labor-law-hr-response) データコム 人材サービス ## 採用・育成の課題を、データで解決する 科学的な行動特性診断で、採用ミスマッチをなくし 組織のパフォーマンスを最大化します。 行動特性の可視化 無意識の行動パターンを数値化。面接だけでは見えない本質を把握 ハイパフォーマー分析 自社の優秀人材を基準に「採用基準」を科学的に定義 最短3営業日でスタート 数名の診断から始められる。導入ハードルを低く設計 [無料トライアルを申し込む](https://lp.datacom.jp/hr-service#contact) 無料・契約不要   最短3営業日   担当者がサポート ![DATACOM CORP.](https://lp.datacom.jp/hubfs/3%E3%83%AD%E3%82%B4(%E8%8B%B1%E5%AD%97%E3%83%BB%E9%BB%92%E6%96%87%E5%AD%97)-1.png) "人を活かす"を、データで実現する。 科学的な人材診断・適性分析で採用ミスマッチを解消し、あらゆる業界の組織力を最大化します。 データコム株式会社 \[本社\] 宮城県仙台市青葉区本町1-13-22 \[東京\] 東京都中央区日本橋富沢町7-16 03-5652-3080 © 2026 DATACOM CORP. 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