--- title: SNS批判で購買中止49%も。若年層と一般消費者の意識調査から見るブランドリスク | データコム description: ワカモノリサーチの最新調査で、SNS批判が購買中止に直結する実態が明らかに。若年層のインフルエンサー影響力と、一般消費者のSNS批判への反応から、ブランドが取るべきリスク管理と信頼構築の重要性を解説します。 image: https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/news-20261019-sns-criticism-purchase-impact-youth-consumer-survey.png --- [![DATACOM CORP.](https://lp.datacom.jp/hubfs/3%E3%83%AD%E3%82%B4(%E8%8B%B1%E5%AD%97%E3%83%BB%E9%BB%92%E6%96%87%E5%AD%97)-1.png)](https://lp.datacom.jp/) [コラム一覧](https://lp.datacom.jp/ads) [無料相談](https://lp.datacom.jp/ads-service/#contact) 1. [データコム](https://www.datacom.jp/) 2. [WEBマーケティングコラム](https://lp.datacom.jp/ads) 3. [SNS・動画広告](https://lp.datacom.jp/ads/tag/sns-%E5%8B%95%E7%94%BB%E5%BA%83%E5%91%8A) 4. SNS批判で購買中止49%も。若年層と一般消費者の意識調査から見るブランドリスク SNS・動画広告 ニュース解説 # SNS批判で購買中止49%も。若年層と一般消費者の意識調査から見るブランドリスク 公開日: 2026.10.21 ![SNS批判で購買中止49%も。若年層と一般消費者の意識調査から見るブランドリスク](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/news-20261019-sns-criticism-purchase-impact-youth-consumer-survey.png) 目次 SNS上の批判が、消費者の購買行動に直接的な影響を与える時代が到来しています。株式会社ワカモノリサーチが発表した最新の調査結果によると、商品やサービスへのSNS批判を見た消費者の約半数が購入・利用を中止した経験があることが明らかになりました。特に若年層においてはインフルエンサーの影響力が絶大であり、ブランドはSNSモニタリングを強化し、ネガティブな情報への迅速な対応と、顧客との誠実なコミュニケーションを通じて信頼を維持することが、これまで以上に重要になっています。 この記事の要点 - 2026年10月、株式会社ワカモノリサーチが若年層のインフルエンサー影響力とSNS批判による購買行動への影響に関する調査結果を公表しました。 - 全国の14歳〜20歳の若者の73.9%が芸能人よりもインフルエンサーに影響を受けていることが判明しました。 - 20歳〜60歳の一般消費者では、商品・サービスへのSNS批判を見た49.3%が購入・利用を中止した経験があり、その判断材料の1位は「問題となった出来事や内容」でした。 - SNS上の批判が購買行動に直結するため、ブランドはSNSモニタリングを強化し、ネガティブ情報に迅速かつ誠実に対応する必要があります。 - 顧客との信頼関係を維持・構築するために、透明性の高いコミュニケーション戦略が求められます。 ## 何が起きたのか 株式会社ワカモノリサーチは、2026年10月に、令和の若者におけるインフルエンサーの影響力と、SNS上の批判が商品・サービスの購買行動に与える影響に関する調査結果を相次いで発表しました。 | 時期 | 対象 | 内容 | 発表元 | | --- | --- | --- | --- | | 2026年10月17日 | 全国の14歳〜20歳の若者（男女） | 芸能人よりもインフルエンサーに影響されている若者が73.9%に上ることが判明しました。 | 株式会社ワカモノリサーチ（PR TIMES） | | 2026年10月15日 | 20～60歳の男女400名 | 商品・サービスへのSNS批判を見た経験がある人のうち、49.3%が購入・利用を中止した経験があると回答しました。購入・利用中止の判断材料の1位は「問題となった出来事や内容」でした。 | ワカモノリサーチ（創作品モール あるる、PR TIMESなど） | [▶ （記事テーマに合わせた相談の一文）（無料）](https://lp.datacom.jp/ads-service/?utm_source=blog&utm_medium=cta&utm_campaign=news&utm_term=mid1#contact) ## 背景：なぜ今この動きなのか 現代の消費行動において、SNSは情報収集の主要なチャネルであり、特に若年層においてはその傾向が顕著です。株式会社ワカモノリサーチの調査が示すように、14歳から20歳の若者の約7割が芸能人よりもインフルエンサーに影響を受けているという事実は、彼らが日常的にSNSを通じて情報を得、購買判断を下していることを明確に示しています。 インフルエンサーは、その親近感や共感性から、フォロワーにとって身近な存在として信頼されやすく、その発言は購買行動に直結しやすい特性を持っています。 また、SNSの普及は、企業やブランドに対する消費者の声が瞬時に拡散される環境を作り出しました。ポジティブな情報だけでなく、ネガティブな情報、批判、炎上なども、あっという間に広がり、多くの人の目に触れるようになります。今回の調査で、20歳から60歳の幅広い年齢層の消費者の約半数がSNS批判を理由に購入・利用を中止した経験があるという結果は、SNS上の評判がブランドの売上や企業イメージに直接的な影響を与えることを裏付けています。 消費者は、SNS上の情報に対して以前よりも慎重な姿勢を見せており、特に「問題となった出来事や内容」を重視して購買判断を下しています。 これは、単なる批判の量だけでなく、その内容の深刻さや信憑性が、消費者の行動を左右する重要な要素となっていることを示唆しています。 このような背景から、企業はSNSを単なるプロモーションツールとしてだけでなく、ブランドの評判を左右する重要な顧客接点として捉え、その動向を常に監視し、適切な対応を講じる必要性が高まっています。 ## 小売・メーカーのマーケティングにどう影響するか 今回の調査結果は、小売業および消費財メーカーのマーケティング戦略に大きな影響を与えます。まず、若年層の購買行動においてインフルエンサーの影響力が絶大であることから、インフルエンサーマーケティングの重要性が改めて浮き彫りになりました。単にフォロワー数が多いインフルエンサーを選ぶだけでなく、ブランドイメージと合致し、ターゲット層に真に響くインフルエンサーとの連携を強化することが求められます。彼らの発信する情報が、若者の商品選択に直接的な影響を与えるため、インフルエンサーとの関係構築とコンテンツの質が、マーケティング成果を左右する鍵となります。 一方で、SNS上の批判が購買中止に直結する実態は、ブランドリスク管理の重要性を高めています。ネガティブな情報が拡散された場合、迅速かつ誠実な対応ができなければ、売上機会の損失だけでなく、長期的なブランドイメージの毀損にもつながりかねません。特に、消費者が「問題となった出来事や内容」を重視していることから、単なる火消しではなく、問題の本質に向き合い、透明性のある情報開示と改善策を示すことが不可欠です。これにより、危機を乗り越え、むしろ顧客からの信頼を深める機会に変えることも可能です。 また、今回の調査は、SNSが消費者の購買意思決定プロセスにおいて、単なる情報収集源を超え、信頼性を評価する場となっていることを示唆しています。企業は、SNS上で発信される自社製品やサービスに関するあらゆる情報に耳を傾け、顧客の声に真摯に応えることで、ブランドロイヤルティを構築していく必要があります。これは、従来の広告戦略だけでは対応しきれない、新たなマーケティング課題であると言えるでしょう。 ## 今やるべき対応 ### STEP1：SNSモニタリング体制の強化と迅速な情報把握 自社ブランドや製品に関するSNS上の言及をリアルタイムで把握できるモニタリング体制を構築しましょう。ネガティブな投稿や批判の兆候を早期に検知することで、問題が拡大する前に対応を開始できます。キーワード設定の最適化や、AIを活用した感情分析ツールの導入も検討し、情報収集の精度を高めることが重要です。 ### STEP2：危機管理ガイドラインの策定と対応チームの設置 SNS上でのネガティブな情報拡散や炎上発生時の対応手順を明確にした危機管理ガイドラインを策定します。誰が情報を確認し、誰に報告し、誰がどのような内容で返信するのかなど、役割分担と承認プロセスを事前に定めておくことで、緊急時にも混乱なく迅速に対応できます。また、専門知識を持つメンバーで構成されたSNS対応チームを設置し、定期的なトレーニングを実施することも効果的です。 ### STEP3：誠実で透明性のあるコミュニケーションの実践 SNS上で批判や問い合わせがあった場合、迅速かつ誠実な姿勢で対応することが不可欠です。事実に基づいた正確な情報を提供し、問題の原因究明や改善に向けた具体的な取り組みを透明性高く開示しましょう。感情的な反論や一方的な意見の押し付けは避け、顧客の声に耳を傾ける姿勢を示すことで、信頼回復につながる可能性があります。特に、若年層は企業の誠実さを重視する傾向が強いため、丁寧なコミュニケーションを心がけましょう。 ### STEP4：インフルエンサーマーケティング戦略の見直し 若年層への影響力を考慮し、インフルエンサーマーケティング戦略を見直しましょう。単なるリーチ数だけでなく、ブランドとの親和性、インフルエンサーの信頼性、フォロワーとのエンゲージメントの質を重視してパートナーを選定します。インフルエンサーとの契約時には、ブランドイメージを損なわないためのガイドラインを共有し、適切な情報発信を促すことも重要です。 対応チェックリスト - ☐ 自社ブランドのSNSモニタリングをリアルタイムで実施していますか？ - ☐ SNS上のネガティブな情報に対する危機管理ガイドラインは策定済みですか？ - ☐ 炎上発生時の対応フローや担当者は明確になっていますか？ - ☐ 顧客からのSNS上の批判や問い合わせに対し、迅速かつ誠実な返信体制が整っていますか？ - ☐ インフルエンサー選定基準に、ブランドとの親和性や信頼性を組み込んでいますか？ - ☐ インフルエンサーとの契約時に、情報発信に関するガイドラインを共有していますか？ - ☐ 定期的にSNS上の評判や顧客感情を分析し、マーケティング戦略に反映していますか？ ## 実務への活かし方 今回の調査結果を実務に活かすためには、まず、顧客データの多角的な分析が不可欠です。購買データ（ID-POS）とSNS上の顧客の声を連携させることで、どのような属性の顧客が、どのようなSNS上の情報に反応し、購買行動を変化させているのかを具体的に把握できます。例えば、特定のインフルエンサーが推奨した商品が、若年層の売上増加にどの程度寄与しているのか、あるいは、特定のSNS批判がどの顧客層の離反につながっているのかを数値で可視化することで、より効果的なマーケティング施策を立案できるようになります。 次に、リテールメディアや店舗販促においても、SNSの情報を活用する視点を取り入れましょう。SNS上で話題になっている商品やインフルエンサーが推奨する商品を店頭で目立つように陳列したり、デジタルサイネージで関連情報を表示したりすることで、若年層の関心を惹きつけることができます。また、ネガティブな情報が拡散された際には、店舗スタッフが顧客からの質問に適切に答えられるよう、Q&Aを共有しておくことも重要です。デジタル広告においては、SNSモニタリングで得られた顧客の関心や感情を基に、よりパーソナライズされたクリエイティブやターゲティングを行うことで、広告効果の最大化を図ることが可能です。 [ターゲティング広告の基本と精度を上げる3つの視点](https://lp.datacom.jp/ads/column-20260529-20260531) の記事も参考に、精度の高い広告配信を目指しましょう。 さらに、顧客とのエンゲージメントを深めるために、SNSをインタラクティブなコミュニケーションチャネルとして積極的に活用する工夫も求められます。単なる情報発信だけでなく、顧客からの質問に丁寧に答えたり、意見を募ったりする企画を実施することで、ブランドへの愛着や信頼感を醸成できます。顧客の声を商品開発やサービス改善に活かす姿勢を示すことは、SNS時代のブランド価値を高める上で非常に有効です。 [顧客LTVを最大化する5つの戦略【実践手順付き】](https://lp.datacom.jp/ads/customer-ltv-maximization-5-strategies-20260529) の記事も合わせてご参照ください。 ## よくある質問 ### Q. SNSモニタリングは、具体的にどのようなツールを使えば良いですか？ A. 無料のSNS検索機能から、有料のソーシャルリスニングツールまで様々です。自社の規模やモニタリングしたい範囲に応じて選定しましょう。キーワード設定や感情分析機能が充実しているツールを選ぶと、効率的に情報を収集・分析できます。まずは無料ツールで試行し、必要に応じて有料ツールの導入を検討するのが一般的です。 ### Q. SNSでネガティブな情報が拡散された場合、無視するのも一つの手ですか？ A. 基本的に無視することは推奨されません。特に「問題となった出来事や内容」が明確な批判の場合、放置すると不誠実な印象を与え、さらに炎上が拡大するリスクがあります。迅速かつ誠実に対応することで、かえってブランドへの信頼を回復できる可能性もあります。ただし、根拠のない誹謗中傷に対しては、毅然とした態度で臨むことも重要です。 ### Q. インフルエンサーマーケティングで失敗しないためのポイントは何ですか？ A. 最も重要なのは、ブランドイメージとインフルエンサーの親和性です。フォロワー数だけでなく、ターゲット層とのエンゲージメント率や、過去の投稿内容を精査し、ブランドの価値観と合致するインフルエンサーを選びましょう。また、ステマ規制など関連法規の遵守も徹底し、透明性の高いプロモーションを心がけることが重要です。 ### Q. 若年層と一般消費者でSNSマーケティングのアプローチを変えるべきですか？ A. はい、アプローチを変えるべきです。若年層はインフルエンサーの影響を強く受ける傾向があるため、共感性の高いコンテンツやライブ配信などを活用したエンゲージメント重視の戦略が有効です。一方、一般消費者はより客観的な情報や信頼性を重視するため、公式発表や専門家の意見、既存顧客のレビューなどを活用した情報提供が効果的です。それぞれの特性を理解し、最適なコミュニケーション戦略を構築しましょう。 ## まとめ - 株式会社ワカモノリサーチの調査により、若年層のインフルエンサー影響力とSNS批判が購買行動に与える影響が明確になりました。 - 14歳〜20歳の若者の73.9%がインフルエンサーに影響を受けており、彼らの購買行動を左右する重要な要素となっています。 - 20歳〜60歳の消費者の49.3%がSNS批判を理由に購入・利用を中止した経験があり、「問題となった出来事や内容」を判断材料としています。 - ブランドはSNSモニタリングを強化し、ネガティブな情報を早期に検知する体制を構築する必要があります。 - SNS上での危機発生時には、迅速かつ誠実、透明性のあるコミュニケーションが信頼回復の鍵となります。 - インフルエンサーマーケティングにおいては、ブランドとの親和性や信頼性を重視したパートナー選定が成功の要因です。 SNSが消費行動に与える影響は拡大の一途をたどっています。小売業・消費財メーカーのマーケティング担当者は、この変化を的確に捉え、SNSを味方につける戦略を構築することが、これからのビジネス成長に不可欠です。 ## 出典・参考情報 - [prtimes.jp](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000255.000162122.html) - [商品・サービスへのSNS批判を見た49.3％が購入・利用を中止した経験あり。判断材料1位は「問題となった出来事や内容」｜創作品モール あるる](https://alulu.com/media/tips_sns_backlash/) - [特集「なんでも統計局 by PR TIMES」｜FNNプライムオンライン](https://www.fnn.jp/subcategory/nandemo_by_prtimes) - [【ワカモノリサーチ調査】令和の若者の“インフルエンサー”について思うこと大調査！ (2026年10月17日掲載) - ライブドアニュース](https://news.livedoor.com/pr_topics/detail/32590476/) SNS時代のブランドリスク管理やマーケティング戦略でお困りではありませんか？ 30年以上のデータ分析実績をもとに、ターゲット抽出・配信・効果検証まで一気通貫でサポートします。相談・お見積りは無料です。 [無料相談を申し込む →](https://lp.datacom.jp/ads-service/?utm_source=blog&utm_medium=cta&utm_campaign=news#contact) ※本記事は2026年10月19日時点の公開情報をもとにデータコム編集部が作成したもので、個別の法的・税務的判断を示すものではありません。具体的な対応は所管官庁の資料や専門家にご確認ください。 タグ [SNS・動画広告](https://lp.datacom.jp/ads/tag/sns-%E5%8B%95%E7%94%BB%E5%BA%83%E5%91%8A) [ニュース解説](https://lp.datacom.jp/ads/tag/%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%B9%E8%A7%A3%E8%AA%AC) [コラム一覧へ戻る](https://lp.datacom.jp/ads) ## よく読まれている記事 アクセス数順 [![自動入札戦略とは？基本と実践的な活用方法を解説](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/what-is-automated-bidding-strategy.jpg) 1 自動入札戦略とは？基本と実践的な活用方法を解説 読む](https://lp.datacom.jp/ads/what-is-automated-bidding-strategy-20260620) [![同意管理プラットフォーム(CMP)とは？基本と実践的な活用方法を解説](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/consent-management-platform-cmp-what-is-and-how-to-use.jpg) 2 同意管理プラットフォーム(CMP)とは？ツールの選び方・比較と導入手順をわかりやすく解説 読む](https://lp.datacom.jp/ads/consent-management-platform-cmp-what-is-and-how-to-use-20260613) [![広告クリエイティブを改善する5つの方法【具体的な手順付き】](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/ads-blog-12-1.jpg) 3 広告クリエイティブの最適化・改善5つの方法【具体的な手順付き】 読む](https://lp.datacom.jp/ads/ad-creative-optimization-methods-20260531) [![顧客LTVを最大化する5つの戦略【実践手順付き】](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/ads-blog-6-2.jpg) 4 顧客LTVを最大化する5つの戦略【実践手順付き】 読む](https://lp.datacom.jp/ads/customer-ltv-maximization-5-strategies-20260529) [![ROI計測とは？基本と実践的な活用方法を解説](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/roi-measurement-basic-practical-use.jpg) 5 ROI測定とは？計算方法・算出手順とマーケティングROIを改善する実践ステップ 読む](https://lp.datacom.jp/ads/roi-measurement-basic-practical-use-20260609) ## 関連記事 [![【2026年9月】TikTok Shop美容品売上急伸！小売・メーカーが取るべき販促戦略](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/news-20261016-tiktok-shop-beauty-sales-strategy-202609.png) 【2026年9月】TikTok Shop美容品売上急伸！小売・メーカーが取るべき販促戦略](https://lp.datacom.jp/ads/news-20261016-tiktok-shop-beauty-sales-strategy-202609) [![動画広告フォーマットの種類と最適な活用シーン](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/video-ad-format-types.png) 動画広告の種類一覧｜フォーマット別の特徴と最適な活用シーン](https://lp.datacom.jp/ads/video-ad-format-types) [![インフルエンサー動画クリエイティブ成果改善の5ステップ](https://lp.datacom.jp/hubfs/blog-images/ads-column/influencer-video-creative-performance-improvement-steps.png) インフルエンサー動画クリエイティブ成果改善の5ステップ](https://lp.datacom.jp/ads/influencer-video-creative-performance-improvement-steps) データコム WEB広告サービス ## 広告の課題を、データで解決する ターゲット抽出から効果検証まで一気通貫。 データが成果に変わるWEB広告サービスです。 精緻なターゲティング 購買データ起点で「届けるべき人」に絞り込んで配信 効果の可視化 ROI・来訪単価・獲得単価を数値で把握できる 1ヶ月〜スタート 少額テスト配信で効果を確かめてから本格展開 [無料相談を申し込む](https://lp.datacom.jp/ads-service/#contact) 相談・見積り無料   最短1ヶ月〜   業種・規模問わず対応 ![DATACOM CORP.](https://lp.datacom.jp/hubfs/3%E3%83%AD%E3%82%B4(%E8%8B%B1%E5%AD%97%E3%83%BB%E9%BB%92%E6%96%87%E5%AD%97)-1.png) データが、成果に変わる。 30年以上のデータ分析実績で、あらゆる業種・規模のWEB広告戦略を支援します。 データコム株式会社 \[本社\] 宮城県仙台市青葉区本町1-13-22 \[東京\] 東京都中央区日本橋富沢町7-16 03-5652-3080 © 2026 DATACOM CORP. 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